勘定科目とは、取引の内容を端的に表した名前のことです。取引によって生じた資産・負債・資本の増減や、収益・費用の発生を記録する科目を指します。勘定科目は、出入りするお金に付けられた”見出し”のようなものです。なぜ、見出しを付けるのかと言うと、「何に使ったお金なのか」「どこから入ってきたお金なのか」ということを、いつ誰が見ても分かるようにするためです。
勘定科目で取引内容を理解できる
会社や個人事業主には、株主や債権者、取引先など様々な利害関係者がいます。そういった利害関係者が見ても一目で取引内容が分かるようにすることが、勘定科目の重要な役割だと言えます。
勘定科目は貸借科目と損益科目
勘定科目は、大きく「貸借科目」と「損益科目」に分かれます。貸借科目は、貸借対照表に属する「資産」「負債」「純資産」の3つで、損益科目は、損益計算書に属する「収益」と「費用」です。この５項目はさらに、その会社に合わせて細かく分類されます。
資産
会社が持っている財産のこと。具体的な勘定科目は、現金、預金、小口現金、当座預金、 売掛金、受取手形、繰越商品、貸付金、未収金、前払金、立替金、仮払金、土地、車両運搬具など。
負債
会社が負っている債務のこと。具体的な勘定科目は、買掛金、未払金、借入金、支払手形、貸倒引当金、前受金、預り金、仮受金など。
純資産
資産から負債を引いた会社の純粋な財産のこと。具体的な勘定科目は、資本金、資本準備金、利益剰余金など。
収益
会社が事業活動から得た収入のこと。具体的な勘定科目は、売上、受取利息、受取配当金、雑収入など。
費用
会社が収益を得るためにかかる必要経費のこと。具体的な勘定科目は、仕入、外注費、役員報酬、従業員給与、交通費、交際費、通信費、広告宣伝費、水道光熱費、地代家賃、法定福利費、福利厚生費、租税公課、支払利息、会議費、修繕費、減価償却費など。ちなみに、人件費という勘定科目は一般的には使われません。
勘定科目の付け方は一貫性が必要
基本的に、勘定科目は「これを使いなさい」というルールはなく、会社が自由に設定して構いません（もちろん、税務調査があったとき等のためにも、その勘定科目を使った合理的な理由は必要ですが）。むしろ重要なのは、一貫性を持たせることです。企業会計原則の一つに、会計方針をみだりに変更してはならないという「継続性の原則」があります。勘定科目を付ける際も継続性の原則に則り、いったん採用した勘定科目の付け方は変更しないようにすべきです。安易に変更すると、期間比較ができなくなるなど、会社の財務を分析するのが難しくなってしまいます。
勘定科目は会計ソフトごとに異なる
記帳するとき、多くの会計ソフトでは勘定科目に割り当てられて数字（コード）を入力します。たとえば、売上高なら8000、現金なら1100というように。あるいは、勘定科目名をそのまま入力する会計ソフトもあります。業務効率を上げるために、前者の場合はコードを、後者の場合は勘定科目名を覚えておくと便利です。
勘定科目まとめ
- 勘定科目とは、取引の内容を端的に表した名前のことである。
- 勘定科目は、大きく「貸借科目（資産・負債・純資産）」と「損益科目（収益・費用）」に分類できる。
- 勘定科目の付け方は自由だが、一貫性を持たせることが重要である。
